
2030年までにドライアイス不使用の遺体保存装置の普及を目指します。
御社の経営基盤強化の支援します
弊社が提供する『遺体保存装置』のレンタルオーナーシステムへの出資によって、SDGs事業への出資者として新たな事業機会の創出や、脱炭素ビジネス・温暖化対策企業として企業イメージの向上が実現し、経営計画を行うことで、資金調達や関係省庁との相談・コンサルの機会を創出します。
SDGsと健康経営
Commitment 1 【SDGs】
「遺体保存装置普及による、CO 2削減によって『2050年カーボンニュートラル宣言』に貢献します」
Commitment 2 【健康経営】
「療養ステーション設置で日本健康会議を基本とする健康寿命延伸を目指します」
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